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8 : 転医の際の注意事項は？
矯正医院をかわる場合に、一番大きなトラブルは治療費の問題です。
- 患者さんの都合（大学進学や転勤、転居）により、どうしても通院できなくなる場合があります。その場合に当院では、転居先近くの矯正専門医に今まで採得した資料（レントゲンや模型など）と治療経過や治療費の支払い状況を記載した転医依頼状を添えて紹介します。従って、治療内容や治療方針に関し大きな問題になることは少ないようです。ただ転医後の治療期間については、一般的には少し長くなります。
- 転医において、一番大きなトラブルになるのは治療費です。特に前医に大きな金額を前納しているような場合に、その返金額を巡ってトラブルがあるようです。要は返金額が少なくて、次の先生の治療費との間に大きな差額が生じる場合です。これに関しては、患者さんがあらかじめ転医の可能性があること、その場合の返金規定があるかどうかをあらかじめ確認しておくことが大切です。もちろん自己理由の場合は全額返せませんなどという、理不尽な内容ではないことも確かめて下さい。
- 転医後の医院における治療費については、依頼元には決定権がありません。転医先の先生に見積もりを出して頂くしかありません。今までの経験では、前医の治療とその料金体系などをよく知っている先生にお願いするのが一番ですが、どこにでもそんな先生が都合よくいるわけではありませんので、できるだけ早めに教えて頂き、いい先生を探す時間を作って下さい。
(注) 当クリニックでは、転医の際の治療費のトラブルを避けるため、矯正治療費は治療ステップ毎に、かつ各ステップ内も、すべて年単位で治療費をお示ししています。また年度途中の転医や治療途中での中止の場合には、その年度内の治療進行程度から費用を算定し、未治療分は返金するシステムです。
日本矯正歯科学会や日本臨床矯正歯科医会では、治療途中の返金規定のガイドラインを公表しておりますので、ご自分の場合の返金額はいくら程度になるのかについても参考にして下さい。
